「2025年7月に、東日本大震災の3倍もの巨大な津波が日本を襲う…」
漫画家たつき諒さんの著書『私が見た未来』に記されたこの予知夢の内容が、SNSを起点として社会現象ともいえるほどの大きな関心を集めています。
過去に東日本大震災の発生を言い当てたとされるこの書籍には、日本の太平洋側に甚大な被害をもたらすという新たな大災害のシナリオが具体的に描かれており、その津波が及ぶ範囲や予言の信憑性について、不安と共に情報を探している方が後を絶ちません。
この社会的な関心の高まりに対し、気象庁は公式に「デマ」であると科学的見地から見解を示していますが、その一方で南海トラフ巨大地震といった現実的な災害リスクがすぐそこに存在することも事実であり、結果として多くの人々の防災意識を喚起するきっかけにもなっています。
この記事では、大きな謎と不安を呼んでいるたつき諒さんの予言の具体的な内容を深掘りするとともに、公的機関の見解、社会や経済に与えた影響、そして私たちが今本当に向き合うべき災害リスクと備えについて、詳しく解説していきます。
＜記事のポイント＞
・たつき諒さんの予知夢に描かれた津波の具体的な発生源と範囲
・気象庁や専門家による科学的根拠に基づいた公式見解の詳細
・予言が国内外の社会や経済に与えた具体的な影響と経済損失
・南海トラフ地震など現実的な災害リスクと今からできる防災対策
たつき諒が予言した2025年7月津波の範囲
- 『私が見た未来 完全版』が噂の震源地
- 予知夢の内容に描かれた大災害の光景
- 日本とフィリピンの中間が噴火するとの夢
- 津波は東日本大震災の3倍規模という記述
- 7月のカムチャツカ半島地震との関連は
『私が見た未来 完全版』が噂の震源地
現在、多くの関心と議論を呼んでいる「2025年7月大災害」説。
この情報の震源地となっているのが、漫画家たつき諒さんによる著書『私が見た未来』です。この作品が世間の注目を浴びる決定的なきっかけは、1999年に刊行された初版の表紙カバーに、作者自身の夢日記をもとにした「大災害は2011年3月」という一文が記されていたことにあります。
この本は一度絶版となっていましたが、東日本大震災の後、この記述がまさに震災を言い当てていたのではないかとインターネット上で再発見され、「幻の予言漫画」として大きな話題となりました。
そして、多くの復刊リクエストに応える形で2021年10月に出版されたのが『私が見た未来 完全版』です。この完全版には、初版の内容に加えて、作者が新たに見たとされる予知夢の詳細が大幅に加筆されました。
その中でも特に人々の度肝を抜いたのが、「本当の大災難は2025年7月にやってくる」という、より具体的で大規模な災害に関する新たな警告でした。
この衝撃的なメッセージが、SNSの拡散力と相まって、再び多くの人々の関心を強く引きつけ、社会的な議論へと発展していったのです。
| 書籍名 | 私が見た未来 完全版 |
|---|---|
| 著者 | たつき諒 |
| 出版社 | 飛鳥新社 |
| 初版刊行 | 1999年 |
| 完全版刊行 | 2021年10月 |
| 話題の理由 | 「2011年3月の大災害」を予言したとされ、新たに「2025年7月の大災難」に関する予知夢が収載されたため。 |
予言の国際的な広がり
この書籍の影響力は日本国内に留まりません。中国語版も発行され、特に香港や台湾といった地域でもベストセラーとなり、現地のメディアやインフルエンサーによって広く紹介されました。これにより、日本で起きるとされる災害への関心は国境を越え、国際的な現象となっていきました。
予知夢の内容に描かれた大災害の光景
『私が見た未来 完全版』で語られる2025年7月の予知夢は、読者に鮮烈なイメージを植え付ける、非常に具体的で描写的な内容です。
たつき諒さんが夢の中で目撃したとされるその光景は、静かな海の描写から一転し、破滅的なカタストロフィへと至る過程が描かれています。
著書によれば、夢はまず日本列島の南方に広がる太平洋の水が、異常なほど大きく盛り上がる光景から始まります。
それは単なる高波や嵐といった気象現象ではなく、地球の内部から湧き上がるような巨大なエネルギーが海面を押し上げている、という異様な光景だったとされています。
この冒頭部分だけでも、これから起こる出来事が通常の自然災害のスケールをはるかに超えていることを強く示唆しています。
その後、災害の発生源が特定され、それが引き起こす津波がどのようにして日本や周辺諸国に襲いかかるのかが、時系列に沿って克明に記されています。
言ってしまえば、この物語のようなリアリティと黙示録的なスケール感が、科学的な根拠がないと理解していてもなお、人々の心の奥底にある原始的な恐怖を刺激し、無視できない強い引力を持っているのです。
だからこそ、多くの人々がその詳細と意味を知りたいと考え、情報を求め続けています。
日本とフィリピンの中間が噴火するとの夢
予知夢の中で、この未曾有の大津波を引き起こす直接的な原因として描かれているのが、「日本とフィリピンの中間あたりの海底がボコンと破裂（噴火）」するという地殻変動です。
この記述は、特定の国を震源とするプレート境界型の地震というよりも、広大なフィリピン海プレートのどこかで、超巨大な海底火山が活動を開始することを示唆しています。
この「日本とフィリピンの中間」という場所が、予言の信憑性を考察する上で非常に重要なポイントとなります。
この海域は、太平洋プレートがフィリピン海プレートの下に沈み込み、さらにそのフィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に沈み込むという、世界で最も複雑で地質学的に活発なエリアの一つです。
実際に伊豆・小笠原・マリアナ海溝といった世界有数の火山帯や海溝が連なっており、巨大地震や火山活動の「巣」とも言える場所なのです。
もちろん、予知夢は科学的な予測ではありません。しかし、その舞台として地質学的に極めてアクティブな場所が示されていることが、予言に不思議な説得力を持たせている一因と考えられます。
この海底噴火によって発生したエネルギーが、巨大な津波となって太平洋全域に伝播していくというのが、予言に描かれた大災害のシナリオです。
予言されている発生源のポイント
発生場所は、日本から南方のフィリピン海とされています。この海域は、複数のプレートが複雑に重なり合うことで、巨大なエネルギーが蓄積されやすい場所として知られています。地質学的な観点からも、大規模な地殻変動が起こりうるポテンシャルを秘めた海域であることは事実です。（参照：気象庁 地震について）
津波は東日本大震災の3倍規模という記述
この予言の中で、人々の不安を最も掻き立てる部分が、津波の規模に関する具体的な記述でしょう。「その津波の高さは、東日本大震災の3倍はあろうかというほどの巨大な波です」という一文は、計り知れない破壊力を想起させます。
ここで、東日本大震災の津波がいかに凄まじかったかを振り返る必要があります。2011年3月11日、この震災による津波は、気象庁が発表した高さだけでも岩手県、宮城県、福島県で8メートルから9メートル以上、場所によっては10メートルをはるかに超えました。
さらに、陸地を駆け上がった「遡上高」は、岩手県大船渡市で40.1メートルという国内観測史上最大の記録を残し、死者・行方不明者は約1万8千人にも上りました。その「3倍」という規模は、もはや国家の存亡に関わるレベルを意味します。
もし、これほどの津波が日本の広範囲な太平洋沿岸に押し寄せた場合、現在の高さ十数メートルの防潮堤などは瞬時に乗り越えられ、都市機能は完全に麻痺するでしょう。
このあまりにも衝撃的な記述が、予言を単なるオカルト話として片付けることを難しくさせ、多くの人々に「最悪の事態」を想定させ、防災への意識を根底から見直すきっかけを与えたことは間違いありません。
このため、予言の信憑性を問う声とは別に、これを教訓として防災対策のレベルを一段階引き上げるべきだという議論も活発化しています。
7月のカムチャツカ半島地震との関連は
2025年7月30日、多くの人々が予言を意識する中で、実際に大規模な地殻変動が発生しました。
ロシアのカムチャツカ半島東方沖でマグニチュード8.7という巨大地震が起き、日本の北海道から関東、東海地方に至る広範囲の太平洋沿岸に津波警報が発表される事態となったのです。
この出来事が予言と同じ「7月」に発生したため、SNS上では瞬く間に予言と結びつける声が溢れました。
「予言の場所は違うが、時期は当たっている」「これが予言された大災害の前兆ではないか」といった様々な憶測が、不安と共に拡散されました。しかし、これは偶然の一致であり、二つの事象を安易に結びつけることには大きなリスクが伴います。
科学的関連性と確証バイアス
気象庁や世界の地震専門家は、カムチャツカ半島で発生した地震（太平洋プレートと北米プレートの境界で発生）と、予言で示されたフィリピン海プレートでの海底噴火との間に、直接的な科学的関連性を見出すことはできないと結論付けています。
人々が関連性を信じたくなる背景には、自分にとって都合の良い情報ばかりを集めてしまう「確証バイアス」という心理が働くことがあります。予言と現実の災害を混同することは、正しい防災知識に基づく冷静な避難行動の妨げになりかねません。正確な情報を見極めるリテラシーが求められます。
ただ、このカムチャツカ地震は、多くの国民が津波警報のサイレンを聞き、避難の必要性をリアルタイムで体験する貴重な機会となりました。結果的に、災害への備えの重要性を再認識させる「生きた教訓」となったことは確かです。
たつき諒の2025年7月津波範囲への公的見解
- 気象庁の見解は科学的根拠を否定
- SNSでの拡散が招いた社会的な影響
- 香港など海外の反応と経済損失の試算
- 著者自身による日付の軌道修正も
- 南海トラフ巨大地震との関連を問う声も
気象庁の見解は科学的根拠を否定
「2025年7月5日に大地震が来る」といった情報がSNSを中心に広く流布した状況を受け、日本の防災情報を司る気象庁は、極めて明確な形で公式見解を発表しました。
結論として、気象庁はこの種の予言について「デマであり、心配する必要はない」と断定し、科学的根拠に基づかない情報に惑わされないよう国民に強く呼びかけています。
2025年6月13日に行われた定例記者会見で、当時の野村竜一長官は、「現在の科学的知見では、日時と場所、そして地震の規模を特定した、いわゆる『地震予知』は不可能です」と明言しました。
これは、地球の内部で起こるプレートの破壊現象が極めて複雑であり、その正確なタイミングをピンポイントで予測する技術は確立されていないという、地震学の現状を反映したものです。
気象庁の専門家は、「予言に一喜一憂するのではなく、日本は『いつ、どこで』大地震が起きてもおかしくない国であるという事実を再認識し、これを機に日頃からの地震への備えを改めて確認していただきたい」と訴えています。つ
まり、公的機関からのメッセージは、予言の否定と、現実的な防災対策の推奨という二つの柱で構成されているのです。
このように、科学的な知見を持つ公的機関は予言を明確に否定し、根拠に基づいた冷静な対応と実践的な備えを国民全体に求めています。（参照：気象庁長官会見（2025年6月13日））
SNSでの拡散が招いた社会的な影響
『私が見た未来』に描かれた予言は、X（旧Twitter）やYouTube、TikTokといった現代の主要なソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）を通じて、凄まじい速度と規模で拡散しました。
情報の伝達が瞬時に行われるSNSの特性は、この予言を一部のオカルトファンの話題から、誰もが知る社会的な関心事へと押し上げる原動力となりました。
この現象には、光と影の両側面が存在します。ポジティブな側面としては、多くの人々がこの予言をきっかけに災害への危機意識を高めたことが挙げられます。
普段は防災について考える機会が少ない人々も、非常持ち出し袋の中身を確認したり、家族間で避難経路や連絡方法を話し合ったりするなど、具体的な行動に移すケースが多く見られました。
これは、社会全体の防災リテラシーを底上げする上で、予期せぬ貢献をしたと言えるかもしれません。
一方で、ネガティブな側面も深刻でした。科学的な裏付けのない情報が社会に蔓延する現象が起き、人々の間に漠然とした不安を増大させました。
特に、予言で名指しされた「7月5日」という日付が独り歩きし、一部ではその日に予定されていた旅行をキャンセルしたり、企業のイベントが自粛を検討したりするなど、社会経済活動にまで具体的な影響を及ぼしました。
この事例は、SNS時代の情報拡散が持つパワーと、それに伴うリスクを改めて浮き彫りにしました。
香港など海外の反応と経済損失の試算
この予言が巻き起こした波紋は、日本の国境を越えて広がりました。特に、書籍の中国語版が出版された香港では、社会現象と言えるほどの大きな反響を呼び、日本への渡航を不安視する声が急速に高まりました。
香港ではもともと風水や占いといった文化が生活に根付いているため、このような予言が受け入れられやすい土壌があったと考えられます。現地の著名な風水師がテレビなどで同様の警告を発したことも、人々の不安をさらに煽る結果となりました。
この影響は、実体経済に直接的な打撃を与えました。香港を拠点とする航空会社が、夏の観光シーズンであるにもかかわらず、日本路線の一部の便を減便または欠航する事態に至ったのです。
この異例の事態を受け、日本の大手シンクタンクである野村総合研究所のエグゼクティブ・エコノミスト、木内登英氏は、予言を発端とする訪日客の減少が続いた場合、その経済損失額は約5600億円に上る可能性があるとの衝撃的な試算を発表しました。（参照：&N 未来創発ラボ）
世界が注目した日本の「予言」
この一連の騒動は、クーリエ・ジャポンやブルームバーグといった国際的な影響力を持つメディアでも報じられました。災害大国である日本で、一つの予言がどのように社会を揺るがし、経済にまで影響を及ぼすのかというテーマは、海外から見ても興味深いケーススタディとして映ったようです。
非科学的な情報がグローバル経済にまで影響を与えうるという、現代社会の複雑な一面を示す象徴的な出来事となりました。
著者自身による日付の軌道修正も
予言が社会的に大きな影響を及ぼし、一人歩きを始める中で、情報の発信源である著者のたつき諒さん自身から、予言の内容、特に日付に関して重要な軌道修正が行われました。
2025年6月に新たに出版された自伝の中で、世間で最も注目されていた点について言及がなされたのです。
多くの人々が固唾をのんで見守っていた「7月5日」という具体的な日付。これについて著者は、「（予知）夢を見た日＝（災害が）何かが起きる日というわけではないのです」と述べ、特定の日付に災害が起きると自身が断定したわけではないことを明確にしました。
さらに、『私が見た未来 完全版』の出版に至る過程で、編集作業が急ピッチで進む中、自身の発言が「夢を見た日が現実化する日ならば」という仮定の形で反映された、という趣旨の説明もなされています。
この著者自身による説明は、「7月5日」というピンポイントの日付に対する過度な不安を和らげるものとなりましたが、「2025年7月」という大きな時間軸での危機を示唆する予知夢の内容そのものを取り下げたわけではありません。
このため、情報の受け手としては、一つの情報に固執するのではなく、発信される情報の背景や文脈、そしてその変遷までを冷静に追う必要があることを教えてくれます。
南海トラフ巨大地震との関連を問う声も
たつき諒さんの予言が世間の注目を集める過程で、多くの人々が日本の最も現実的かつ最大の災害リスクである「南海トラフ巨大地震」の存在を強く意識しました。これは、予言の信憑性とは全く別の次元で、非常に重要な現象でした。
政府の地震調査研究推進本部によると、南海トラフ地震は、東海から四国、九州沖の海底に延びるプレート境界で発生が予測されるマグニチュード8～9クラスの超巨大地震です。
その発生確率は、今後30年以内で70～80%と非常に高く、まさに「いつ起きてもおかしくない」状況にあります。国の被害想定では、最悪の場合、死者は30万人以上、経済的損失は200兆円を超えるとされています。
予言で示された「フィリピン沖」という場所や「太平洋側を襲う巨大津波」という現象が、この南海トラフ地震の被害想定エリアや内容と部分的に重なるため、両者を同一視したり、関連付けたりする声が多く上がったのです。
ここで改めて強調したいのは、予言の真偽を議論することとは全く別に、南海トラフ巨大地震は科学的根拠に基づいて予測されている「ほぼ確実に起こる未来」であるという事実です。
ある意味で、今回の予言騒動は、多くの国民がこの差し迫った国家的危機から目をそらさず、真剣に向き合うためのきっかけになったと言えるかもしれません。これを機に、ハザードマップの確認や家具の固定、備蓄品の準備など、具体的な対策を進めることが何よりも重要です。
政府の地震調査研究推進本部のウェブサイトなどでは、最新の知見や防災情報が常に公開されています。こうした信頼できる情報源を定期的に確認し、自分や家族の命を守るための行動を起こすことが強く推奨されます。（参照：地震本部）
たつき諒2025年7月津波範囲の情報のまとめ
この記事では、社会現象ともなったたつき諒さんの著書『私が見た未来』に記された「2025年7月大災害」の予言について、その具体的な内容、公的機関による見解、そして社会や経済に与えた広範な影響までを掘り下げてきました。
最後に、本記事で解説した重要なポイントをリスト形式で振り返ります。
- 予言の主な情報源は漫画家たつき諒さんの著書『私が見た未来 完全版』
- 1999年の初版が2011年の東日本大震災を予言したとされ再注目された
- 完全版では2025年7月に新たな大災難が起こるという予知夢が追加された
- 災害の発生源は日本とフィリピンの中間にある海底の巨大噴火とされる
- 発生する津波の規模は東日本大震災の3倍にも及ぶと記述されている
- この予言はSNSを通じて国内外に爆発的に拡散し社会現象となった
- 気象庁は「科学的根拠のないデマ」として公式に内容を強く否定している
- 現代の科学技術では日時や場所を特定した精度の高い地震予知は不可能
- 香港からの訪日観光客減少など実体経済にも影響が及び損失試算も出された
- 著者自身が後の自伝で「7月5日」という日付の特定については軌道修正している
- 2025年7月に発生したカムチャツカ地震と予言を安易に結びつける動きがあった
- 予言とは別に南海トラフ巨大地震という科学的に予測された現実のリスクが存在する
- 多くの人々が予言をきっかけに災害への危機意識を高め防災対策を見直した
- 情報の真偽を冷静に見極め公的機関など信頼できる情報源を確認することが極めて重要
- 最終的には予言に一喜一憂せず科学的根拠に基づいた日頃からの災害への備えを着実に進めることが最も賢明な行動である
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